経営者なら自分の気持ちをコントロールできるようになれ
皆さんこんにちは 長崎県佐世保市にある経営コンサルティング会社 翔彩サポートです。
今回は「気持ちのコントロール」について解説します。
感情を上手にコントロールすることは、経営者に限らず私生活はもちろんのこと、業務の生産性維持や向上においても大きな意味があります。
特に、人の上に立つ経営者はリーダーシップを発揮すべき立場にあり、感情をうまくコントロールすることの重要性が大きいです。
ここではっきり申し上げておきますが、経営者が一つ一つの事象に対してイライラしたり、周囲に当たり散らかしていれば、そんな会社に発展はありません。
経営者も人です。イライラする気持ちはなくなることはありませんが、自分でコントロールすることはできるはずです。人の上に立つなら、自分で自分をコントロールする能力は身に付けるべきものだといえます。
アンガーマネジメントとは?
アンガーマネジメントとは、怒りの感情を上手にコントロールして立ち回ったり、怒りという感情が容易に沸き起こらないよう、うまく自分をコントロールするための手法全般を指します。
感情は大きく分けて、喜びや楽しみなどの正の感情と、怒りや悲しみのような負の感情の2種類が挙げられます。正の感情は、ポジティブな効果が大きいのに対し、負の感情は、自分や周囲に与えるデメリットが大きいため、可能な限り回避したいものです。
特に、怒りは「相手を怒鳴る」「悪口を言う」などで解消しようと体が動いてしまうため、周囲に与える負荷が大きい感情です。
アンガーマネジメントが注目されたわけ
怒りの感情は、人間の衝動の一つとして広く共通してきたことですが、今まで以上に怒りに対して批判的な意見が強まっており、可能な限り回避しましょう。
アンガーマネジメントが注目されるようになったのは、科学や研究の進歩が挙げられます。
怒りが人間や社会にもたらす悪影響が明確になり、「怒りは可能な限り回避すべきこと」と広く認識されるようになりました。
また、適切なアプローチを知ることで、怒りはコントロールできることが認知されるようになったのも、アンガーマネジメントが注目される背景の一つであると言えます。
「怒ってしまうのは仕方のないこと」ではなく、「こうすれば怒らずにすむ」というノウハウが固まったことで、回避できることと考えられているためです。
最近は、社会の情報化が進み、多様な考え方や生き方が広く共有されることになったのも、背景に挙げられるでしょう。
怒りをコントロールできないことが組織に与えるデメリット
怒りの頻度が多い経営者が組織に与えるのはデメリットしかありません。
組織の生産性低下
社員を怒鳴ったり、周囲に当たり散らしてしまうような経営者がいる会社では、社員のモチベーションは下がります。
その結果、生産性も下がってしまい、経営者が叶えたい夢を描いても遠ざかってしまうこと間違いありません。
社員も人間です。パフォーマンスも感情に大きく影響されます。
他人に怒りをぶつけていないにしても一人でずっと怒っている人がいる会社では、前向きな空気を作ることができません。アンガーマネジメントを実践して怒りを表出させない、怒りが生まれないよう自分をコントロールしなければなりません。
離職率増大
生産性の低下だけでなく、離職率の増加を招いてしまうのも、怒りがもたらすデメリットの一つです。モチベーションの上がらない職場や、社員が萎縮してしまうような職場では、社員が長く働きたいと感じることはできません。
社員が集まらない、離職率が高い理由に、経営者自身に問題ありませんか?一度振り返ってみて下さい。
会社ブランドの低下
パワハラ防止法が広く認知されている現在、社員からの内部告発によって、経営者や管理者のパワハラの事実が広まり、会社ブランドが低下するケースは珍しくありません。
パワハラの告発は、人権や多様性の尊重が社会で求められている現在、既存の会社ブランドを地に落としてしまうリスクもあります。そうなると経営者や経営陣の総入れ替えなどの対処が求められるため、経営者が率先してパワハラの防止、ひいてはアンガーマネジメントの実践に取り組むことが大切です。
まとめ
経営者が大きな目標や夢を持つのは本当に大切なことです。
しかし、その夢を叶えたいからといって焦ってしまい、怒りの感情が表に出てしまうことは絶対に避けましょう。
売上だけではなく、求人などにも大きく影響します。
経営者だったら自分の気持ちをきちんとコントロールできるようにしましょう。
怒りの感情を持ってしまうときは別のエネルギーに変えてみてください。
上記の内容以外にもご不明な点等ございましたら、翔彩サポートまでお気軽にご相談ください。
監修者情報

経営コンサルタント 翔彩サポート 代表 広瀬祐樹
【経営分析×経営アドバイス×財務管理】による永続的に繁栄する経営体制を支援。
経営について悩んでいることがあれば、どんなことでも構いません。お気軽にご相談ください。